瓦屋根修理の費用相場は？業者・DIYそれぞれの違いをご紹介します

瓦屋根の修理が台風などの影響で突然必要になる場合があります。瓦屋根に不具合が出てきてしまったらどうすればいいのかというと、できるだけ早く瓦屋根の修理をすることをおすすめします。なぜならそのままにしてしまうと雨漏りなどの新たなトラブルが発生してしまうかもしれないからです。

しかし、業者に依頼するといくらかかるのだろう？自分でもDIYで修理することはできないのか？など疑問も多いはずです。本コラムではそんな瓦屋根の修理についての疑問を解決していきます。参考にしていただきなるべく早く解決していきましょう。

瓦の不具合は絶対に放置しないこと

冒頭でもお伝えしましたが、台風などで瓦がずれた。瓦が破損してしまった場合、そのまま放置することは絶対にやめてください。たとえ1枚の瓦がずれてしまっていただけであったとしても、そこから大きなトラブルにつながる可能性があるのです。ここでは瓦屋根の不具合を放置することで起きるトラブルについて紹介してきます。

また、瓦の経年劣化もトラブルにつながってしまう可能性があります。あわせて、瓦の寿命とメンテナンスについてもみていきましょう。

瓦の不具合を放置することで起こるトラブル

瓦の不具合を放置することで、起きる可能性の高いことが雨漏りです。瓦がずれたり、割れたりしてしまうと瓦の隙間から雨風が染み込んでいき、やがて雨漏りを引き起こしてしまうでしょう。

また、屋根はとても繊細に作られている部分です。全体でバランスをとり負荷が分散されるようにできています。しかし、ひとつでも瓦にヒビが入ったり、ずれたりしてしまうことで、そのバランスが崩れてしまう可能性があります。

最悪の場合、屋根が崩壊してしまうこともあるので、安全のためにも早めに修理をするようにしてください。

瓦の寿命は50～80年

日本瓦は通常であれば、50～80年持つといわれています。しかし、この寿命というのは定期的にメンテナンスをしたうえでの年数です。寿命を迎えた屋根材はメンテナンスをしても屋根としての機能が保てず、リフォーム（葺き替え）が必要になってくるのです。

修理をしてもすぐに不具合が出てしまうなど、施工不良を疑うような場合であっても、実は寿命を迎えた瓦だったからということも考えられます。

ご自宅の瓦がいつ設置されたものなのか、最後にメンテナンスをしたのがいつなのか把握しておくようにしましょう。

瓦のメンテナンスについて

瓦のメンテナンスは、おもに『葺き直し』という方法をとります。葺き直しとは、瓦を一度すべて外し、ルーフィング（防水シート）、漆喰などといった建材を修理していきます。そして、取り外した瓦を元に戻すことで、元の機能を取り戻す方法です。

およそ15～20年を目途にメンテナンスをするようにしましょう。そのほか、漆喰の崩れがみられる、瓦がずれている、屋根が歪んでいるといった症状がみられた場合は早めにメンテナンスするようにしましょう。

瓦屋根はDIYで直すことができるのか？

瓦屋根をDIYで修理することができるかどうかでいえば、簡単なものであれば可能です。ただし、屋根の上での作業は危険なものであるということを念頭におく必要があります。ここではどういった症状であればDIYで修理することが可能なのか、DIYをするうえでの注意点について紹介していきます。

DIYで修理できる瓦の被害

DIYで修理のできる瓦の被害というと、割れてしまった瓦がある。一部の瓦がずれてしまったといった程度の軽いものになります。それ以外のものに関しては、DIYで修理をしようとして逆に被害を悪化させてしまうといった可能性があることからおすすめはできません。

瓦屋根をDIYで修理する際の注意点

ご自身でDIYをする場合、屋根の上に登ることになります。そこでまず気をつけるのは屋根瓦を割ってしまわないことです。瓦は波状の形に作られていて踏む場所によっては簡単に割れてしまいます。

日本瓦に乗るときは、瓦の一番低くなっている谷部分に踵に力を入れないようにしながら乗るようにしましょう。逆に山部分は高くなっていることから下地との間に隙間ができ割れやすいのです。

また、屋根の上での作業には危険が伴います。とくに屋根が濡れている、苔などが生えている場合、大変すべりやすくなっているので気をつけるようにしましょう。

瓦屋根をDIYで修理する方法

瓦屋根を修理する方法は『テープを使う』『パテを使う』『瓦を新品に交換する』と3つの方法があります。それぞれみていきましょう。

【防水テープを使う】

瓦が割れている際に有効な方法が防水テープです。まずは割れた瓦を取り除き、瓦に付いた水分と油分を取り除くために掃除をします。そこに瓦用の防水テープを貼り付けていくのです。

防水テープはすぐに剥がれないためにも、三重以上に貼り付けることをおすすめします。瓦に防水テープが貼れたら、元の位置に戻します。その際に下地部分に問題がないかなど確認しておくようにしましょう。

【パテを使う】

パテを使う方法も瓦が割れている場合に有効です。防水テープと同じように割れた瓦を取り除き、掃除をおこないます。そうしたら、割れた面にパテを塗り込んでいきます。瓦が元の形になるようにしっかり押さえるようにしましょう。

割れた面にしっかりとはいるようにパテを塗り込み、はみ出したパテは拭き取りましょう。

パテを使う場合、補強のためにガルバリウム鋼板が必要です。瓦より少し小さいサイズに切った鋼板を瓦の形に合わせて曲げます。

あとは下地に不具合がないか確認したあと、下地の上に鋼板をはめ込んでその上にパテを塗り込んだ瓦を乗せれば完成です。

【瓦を新品に交換する】

割れた瓦を取り除き、新しい瓦に挿し替える方法です。取り外した箇所の下地に不具合がないかを確認して新しい瓦を乗っけるだけなので一番手軽にできるでしょう。ただし、同じ瓦を用意しないと、変えた部分だけ目立ってしまうので注意が必要です。

DIYでも簡単な修理は可能です。ただし、安全にしっかりと直したいというのであればやはり業者に依頼することをおすすめします。弊社でも瓦屋根の修理ができる業者をご紹介することができますのでお気軽にご相談ください。

業者がおこなう瓦修理と費用相場

業者はおもに3つの方法で屋根瓦の修理をしていきます。その方法が『葺き替え』『葺き直し』『部分修理』です。もう一つ『カバー工法』をあげる業者もいますが、瓦屋根には施工が難しく、できあがりも瓦ではなく金属屋根などになってしまいます。

ここではそれぞれ3つの方法について詳しい内容や費用相場をみていきましょう。

葺き替え

葺き替えとは屋根の瓦をすべて外し、屋根の下地からすべて新しくする方法です。屋根が全体的に劣化している、雨漏りを根本的に直したいといった場合に効果的です。新しく生まれ変わることになることから家にとっても一番よい方法といえます。

ただし、葺き替えはどうしても費用が高額になることがデメリットといえるでしょう。瓦屋根を葺き替える際の費用相場は、30坪の住宅の場合120～250万ほどです。葺き替え前と同じ日本瓦の屋根にする場合、材料費だけで80～120万円ほどかかります。日本瓦以外の屋根材で葺き替えをするのであれば、もう少し費用を抑えることも可能です。

葺き直し

葺き直しとは瓦屋根をすべて外し、下地の補修や補強をしてから瓦を元に戻す方法です。瓦自体についても、一度きれいに掃除してからすぐに割れてしまわないかどうかしっかり選別をおこないます。

葺き替えと比べ瓦を再利用することから材料費を抑えることが可能です。瓦屋根を葺き直す際の費用相場は、30坪の住宅の場合90～150万ほどです。

部分修理

部分修理は、『瓦の一部を修理・交換』『漆喰の補修』『雨どいの修理』『棟板金の修理交換』など一部の屋根に対し修理をおこなう方法です。上で紹介した葺き替え・葺き直しと比べると費用を大きく抑えることができます。

瓦の一部修理であれば1～5万円程度、漆喰の補修であれば3～10万円程度が費用相場です。しかし、このなかでも『棟板金の修理』は足場の設置が必要になるため20～80万円程度必要になる場合があります。

また雨どいについては、つまりを取り除くといった簡単な作業であれば数千円で済むものもありますが、雨どいをすべて交換するといった場合は20～30万円程度かかることもあります。

弊社サービスでは、全国にあるさまざまな業者の中から、ご自宅に近いおすすめの業者をご紹介させていただきます。まずは瓦屋根修理のお見積りからお気軽に不ご相談ください。

台風が原因の屋根修理は火災保険の対象？

台風の被害によって瓦屋根が破損したのであれば、火災保険を使うことができる可能性があります。火災保険は実は火災以外のトラブルに対しても使うことができるのです。ここで対象となる屋根の修理に該当するのが『風災』です。保険会社によって審査や査定をおこない条件を満たしていると判断された場合に受け取ることができます。

それではどういった条件で申請ができて、どんな時に適用されないのかについてみていきましょう。

火災保険で申請できる条件

まずは火災保険を受け取るための主な条件です。保険会社によっても細かい違いがあるため条件を満たしているからといって必ずもらえるものではないことに注意しましょう。

【条件】

・『風災』による被害であること
経年劣化や地震によって屋根修理が必要になった場合は保障されません。また、風による被害以外にも雪や雹なども対象です。

・屋根修理に20万円以上の費用がかかること
20万円以下の軽微な修理の場合は申請ができません。足場を立てるような修理費用が高額になるものに対しての保険と思っておきましょう。

また、自己負担額をあらかじめ決める免責タイプの保険もあります。この場合は自己負担額を超過した分が保険金として支払われますが自己負担額は必ず支払う必要があります。

・屋根に不具合が起きてから3年以内の修理であること
長い年月が経ってしまうと被害の原因が風災か経年劣化のどちらなのかわからなくなってしまいますし、保険給付を請求する権利は3年間行使しないと消滅することが保険法で定められています。

・本人が申請すること
火災保険は代行での申請をすることができません。代行業者などもありますが、申請をサポートするのみで結局は自分で申請をする必要があります。

火災保険が適用されないケース

では逆に火災保険が適用されない場合についてみていきましょう。

【適用されないケース】

・経年劣化による雨漏り
自然災害によるものと認められない場合は火災保険が適用されません。また、屋根が劣化した状態で災害が起きた場合、自然災害ではなく経年劣化が原因と判断されることもあります。

査定で不利にならないよう適切に屋根のメンテナンスをしておくようにしましょう。

・施工不良による雨漏り
新築の家やリフォームをしてすぐに雨漏りを引き起こした場合、人災が原因となりますので火災保険は適用されません。ただし、実際に施工をおこなった業者に不備を指摘することで、無料での再修理や賠償責任という形をとることができるでしょう。

また、家を建ててから10年以内に雨漏りが発生したのであれば、初期不良となるため無償で修理をしてもらいましょう。10年間の瑕疵担保責任（かしたんぽせきにん）が法律で定められています。

・地震が原因による被害
自然災害の中でも地震による被害は火災保険で補償することができません。火災保険とセットで加入できる地震保険で補う必要があります。ただし、地震保険は一部損が家の時価額3%以上の被害というように一定の規定を超えないと対象にならないことから、瓦屋根修理のあてにすることはできないと思っておいてよいでしょう。

ここまで紹介してきた、火災保険が適用されるケースを参考にし、一度加入している保険会社や瓦屋根修理の業者に火災保険の補償について確認しておきましょう。

弊社のサービスでは24時間365日いつでも相談受付が可能です。詳しくお話をお伺いし、全国にある多くの業者の中から最適な業者をご紹介させていただきます。瓦屋根修理に対する不安や疑問などお気軽にご相談ください。