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屋根の雨漏りで考えられる原因は4つ!修理費用の相場や応急処置

屋根の雨漏りで考えられる原因は4つ!修理費用の相場や応急処置

屋根が雨漏りしたときに、とくに疑われがちな原因が「屋根本体の劣化」ですが、かならずしも原因がそうとは限らないので注意しましょう。たとえば、屋根の雨漏りが起きる多くの原因のひとつに「板金の劣化」というものがあります。

板金は雨仕舞(あまじまい)という、雨水を逃がす仕組みに使われることの多い部分で、屋根本体よりも負担がかかりやすく劣化スピードが早く不具合が起きやすいのです。

このほかにも屋根の雨漏りで起きる原因はさまざまあり、それによって修理内容も異なるので屋根の雨漏り原因を正確に調べることが必要になります。そこで、この記事では屋根から雨漏りしているときに考えられる原因と対策方法について解説していきます。

屋根から雨漏りする4つの主な原因

屋根の雨漏り原因の多くは、先ほども伝えたとおり雨仕舞にある板金の不具合です。しかし、ほかにも考えられる原因はいくつかあるため、雨仕舞についてのさらに詳しい説明と合わせてここでご紹介します。

原因【1】雨仕舞の不具合(板金部分の劣化)

原因【1】雨仕舞の不具合(板金部分の劣化)

通常、屋根には雨水が溜まることを防ぐための「雨仕舞(あまじまい)」とよばれる仕組みがあります。この雨仕舞は屋根同士をつなげる部分や「ケラバ」とよばれる、雨どいのない方の屋根の端に付いている突起の部分にあります。雨が降ると、屋根にかかってきた雨水が雨仕舞に誘導されていき、効率よく雨水を流して雨漏りを防いでいるのです。

しかし、雨水を誘導していくということは、そのぶん屋根材やほかのパーツよりも長く雨水にさらされるということ。そのため、雨仕舞部分に使われている板金は劣化しやすく、屋根の雨漏りの原因となりやすいのです。

原因【2】屋根(瓦やスレート)本体の劣化

板金の劣化による雨漏りだけでなく、屋根材そのものの劣化が原因であることもあります。同じ屋根材を十数年以上使っていると劣化するため、外部からの衝撃の影響を受けやすいです。このとき屋根材が劣化した状態で大雨や強風などの強い衝撃が来てしまうと、場合によっては屋根材に穴やヒビが入り、雨漏りが発生してしまうでしょう。

また、屋根材に劣化がみられるまでの期間は、その屋根のメンテナンス頻度や屋根材の耐用年数により変わってくるため、正確に判断するのは難しいでしょう。ただ、各屋根材の種類ごとに目安となる耐用年数があるのでそれを参考にして、劣化した屋根材を新しいものに変えるのもよいですね。

【各屋根材の耐用年数目安】

日本瓦:50年~
スレート屋根:20~30年
トタン屋根:約15年
アスファルトシングル:10~30年
ガルバリウム鋼板:20~30年以上

原因【3】ルーフィング(防水シート)の劣化

ルーフィングとは屋根材の下に敷いて使うシートのことで、水をはじいてくれる役割があります。もし屋根材の隙間から雨水が漏れてしまっても、防水シートがしっかりと雨水を防いでくれるため、雨漏りにならないというわけなのです。普段は屋根材に隠れていて見えませんが、雨水をしっかりとカバーしてくれるので、縁の下の力持ちのような存在といえますね。

しかし、ルーフィングが経年劣化により穴や破れができてしまうと、そこにできた隙間から雨水が染み込み、屋根の雨漏りの原因となってしまうこともあるのです。また、一般的にルーフィングの耐用年数は15~20年といわれています。そのため、雨漏りが発生するまえに新しいルーフィングに変えていくことが屋根の雨漏りの予防になるのです。

原因【4】施工不良

基本的に屋根の雨漏りは、板金など屋根にあるパーツの劣化によるものがほとんどです。しかし、意外と見落としがちなところで、施工業者による「施工不良」により雨漏りが発生するケースもあります。新築後から10年も経っていない、屋根の葺き替えや修理をしたばかりなのに雨漏りが発生したといった場合は施工不良の可能性も考えておきましょう。

屋根から雨漏りしているときの応急処置

雨漏りが目に見えるということは、すでにいろいろな場所に被害が及んでいる可能性があります。雨漏りは放置すると、屋根や天井だけでなくさまざまな場所に雨水が周って建物の寿命を大きく下げてしまうでしょう。さらに、湿気に寄ってくる害虫の発生や、漏電などが起きるリスクも上がるため、屋根の雨漏りを放置するのは危険なことなのです。

そのため、これ以上被害を増やさないために、雨漏りが直るまでは応急処置をするようにしましょう。屋根の雨漏りで天井からポタポタと雨水が落ちている場合は、そのままにせず雨水が溜まらないように受け皿を使って応急処置をするようにしてください。

天井からの雨水を受け止める道具は、大きめのバケツが最適。万が一雨水がバケツから跳ねてこぼれないように、ブルーシートや雑巾も用意しておくのがベストです。雨水が落ちてくる箇所にブルーシートを敷き、その上にバケツを置きましょう。溜まった水はこまめに捨て、ブルーシートに跳ねた水を雑巾で拭いておけば雨漏り被害拡大を抑えられます。

屋根の雨漏り修理は原因の調査が大事!

屋根の雨漏り原因はプロでないと判断が難しいです。さらに高所作業が必要でとても危険なので、無理に自分で調査しようとせず雨漏り修理業者に原因を確かめてもらいましょう。雨漏りの原因調査を業者に依頼することで、以下のような方法を使って調べてくれるため、正確な原因を突き止めやすいのです。簡単に、各調査方法の特徴と費用について紹介しましょう。

業者による屋根の雨漏り調査方法
調査方法 内容や特徴 費用相場目安
目視調査 ・屋根に上り、プロの目で調査
・無料でおこなう業者もいる
・0~3万円
散水調査 ・屋根に水を流し、侵入経路を探る
・目視よりも原因が判明しやすい
・10~15万円
・水道代
サーモグラフィー調査 ・赤外線カメラで温度差を測定
・家に水を流すことなく調査可能
・20~30万円
発光液調査 ・発光する液体を建物に流す
・散水調査よりも正確に侵入経路がわかる
・15~30万円

雨漏り修理の費用相場

雨漏り修理の費用相場

屋根の雨漏り現地調査だけでなく、もちろん修理をするときも費用がかかります。なお、修理内容によってかかり費用相場が異なります。以下に、修理内容別で雨漏り修理費用相場をまとめましたので、確認してみてください。

【屋根の雨漏り修理費用相場】

屋根全体の葺き替え:50~200万円以上
屋根の塗装直し:50~100万円
ルーフィングの貼り替え:5~10万円
板金や雨どいなどの補修:5~10万円
屋根材の部分差し替え:~5万円

板金や屋根材の劣化による屋根の雨漏りだからといって、かならずしも屋根のリフォームが必要とは限りません。できるだけ修理費用を抑えたい場合は、見積りの際に費用が安い方法で修理はおこなえないか、確認してみるとよいでしょう。

業者選びのポイント

屋根の雨漏り修理は簡単に直せるものではありません。そのため、経験豊富なプロに修理を依頼したほうが安心できるでしょう。ここで、安心して依頼できる業者を選ぶためのポイントをいくつかご紹介します。

【業者を選ぶときのポイント】

・雨漏り修理に関する資格を持っているか
・ホームページなどで施工実績を公開しているか
・写真などを使って丁寧に現地調査や説明をしてくれるか
・見積り書の内容に疑問点はないか
・万が一の施工不良が起きたときの保証があるか

業者に依頼するまえだけでなく、現地調査や見積りを出してもらうときも、この業者に依頼しても問題ないかチェックしてみてください。また、最後の「保証」について確認するのも重要なポイント。どんなに腕の立つ修理業者でも完璧に修理をするのは難しく、万が一屋根の雨漏りが再発する可能性があります。保証期間の間に再修理をしてくれる業者であれば、屋根の雨漏り修理後も安心できるでしょう。

もし、どの修理業者に屋根の雨漏りを直してもらえればいいかわからないという場合は、ぜひ弊社をご活用ください。弊社ではお客様のお悩みをヒアリングし、その状況やご希望に合った雨漏り修理業者を紹介するサービスを展開しています。24時間365日いつでも受け付け可能なので、すぐに雨漏り修理が必要なときにぜひご相談ください。

修理費用がタダになることも【火災保険や築年数をチェック】

屋根の雨漏り修理費用は、雨漏りが発生した要因によってタダになることもあります。ここでは、屋根の雨漏り費用がタダになる可能性のあるふたつのケースについて見ていきましょう。

火災保険が適用されるケース

火災保険が適用されるケース

火災保険は火災による被害の補償だけでなく、台風や強風などの災害にも適用される場合があります。そのため、火災保険加入済みかつ自然災害による雨漏りが疑われる場合は、業者に依頼するよりも先に保険会社へ連絡しておきましょう。なお、実際に火災保険が適用される条件や判断は、その保険会社の判断によるため注意が必要です。たとえば、以下のケースでは火災保険適用は難しいでしょう。

【保険適用が難しいケース】

・経年劣化による雨漏り
・施工不良での雨漏り
・被害総額が20万円以下の場合

築年数10年以下の場合は工事費用が無料になることも

法律にもとづき、新築後10年以内に施工不良があった場合は施工業者が責任を負うものとして保証が義務付けられていることが基本です。そのため、新築から10年未満の住宅で雨漏りが発生した場合、施工不良の可能性が高く、場合によっては無料で修理してもらえる可能性があるでしょう。こちらも、同じく屋根の雨漏り修理依頼をする前に、新築を担当した施工業者もしくは不動産会社に連絡する必要があります。

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