谷樋(たにとい)は雨漏りしやすい場所です。谷樋は屋根の谷型の部分で、雨水や雪などが溜まらないように排水する道の役割を果たしています。屋根に降った雨水などが集中する場所なので、劣化や腐食が起こりやすくなっているのです。
また、谷樋にゴミや落ち葉などが引っかかると流れが悪くなって水が溜まり、雨漏りにつながってしまいます。当記事では、谷樋が雨漏りしやすい理由や雨漏りする原因について解説していきます。
また業者に依頼したときの費用についてもご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
谷樋(たにとい)は雨漏りしやすい場所
「谷樋」は、複数の屋根がつながって谷になっている部分に設置されている溝で、素材はおもに以下のものが使われています。
- ステンレス
- トタン
- 銅板
- ガルバリウム鋼板
上記の素材を使用するため、谷樋は「谷板金(たにばんきん)」とも呼ばれています。
雨漏りしやすい理由
谷樋は雨水などが溜まらないよう排水しているため、「雨水の通り道」ともいいます。雨が降るたびに雨水を流すので、傷みや腐食が進みやすいのです。そのため、谷樋は雨漏りしやすいという特徴をもっています。
また屋根と屋根の間にあるため細かい部分が見えにくく、劣化などしていても発見が遅れてしまいます。その結果、雨漏りなど重大な被害に発展するまで気付かないのです。ただし、梅雨や台風などの時期になる前に業者に点検してもらうことで、雨漏りする前に対策できるでしょう。
※1 手数料がかかる場合がございます。一部加盟店・エリアによりカードが使えない場合がございます。※2 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積りに費用をいただく場合がございます。
谷樋から雨漏りする原因
谷樋が雨漏りする原因は、おもに「経年劣化」「オーバーフロー(雨水の逆流)」「DIYによる修理」の3つになります。この章では、この3つの原因についてご紹介していきます。対策方法についても少し触れていますので、参考にしてみてください。
【原因1】経年劣化
谷樋が経年劣化すると、谷樋の素材(ステンレスやトタンなど)が曲がったり、歪んだりします。そうすると、雨水や雪などが上手く排水されず溜まっていてしまうこともあるのです。谷樋に溜まった雨水などを放置しておくと、サビなどを起こしてしまいます。
とくに勾配が緩やかな屋根では雨水が溜まりやすいため、雨水が溜まりやすいです。もし勾配の緩やかな平坦な屋根の場合は、念のため一度業者に依頼して点検してもらうとよいでしょう。
【原因2】オーバーフロー(雨水の逆流)
溝になっている谷樋には、風で飛ばされてきたゴミなどが引っかかることもあります。ゴミなどが引っかかったままの状態になっていると、雨水が溢れ出して雨漏りにつながってしまうのです。
また台風や豪雨などの自然災害や、劣化によって発生した谷樋のサビや変形などでもオーバーフローは起こりやすいです。オーバーフローを起こさないためには、定期的に谷樋の点検をすることが大切です。屋根の上にあるゴミの除去や谷樋の補修は自分では難しいことが多いので、点検も含めてまずは業者に相談することをおすすめします。
【原因3】DIYによる修理
修理費用を抑えるために、自分で修理しようと考える方もいらっしゃることでしょう。しかし、自力で修理するのは、状況を悪化させるおそれがあります。
適切な修理ができていないと、雨水が流れる道がなくなってしまうということが起こる可能性があるのです。自分で谷樋を修理するのは、やめておきましょう。
谷樋の雨漏り修理の費用相場
谷樋の雨漏り修理は、DIYでおこなわず業者に依頼して修理してもらいましょう。適切な修理ができないことがあるうえ屋根の上で作業するため転落してケガをするおそれがあるからです。業者に谷樋の雨漏り修理を依頼した場合、かかる費用は以下のとおりです。
・修理費用
約8万円~20万円
ただし、雨漏りを放置していたり、屋根が経年劣化していたりすると修理作業が大掛かりになります。そのため、費用が80万円ほどと高額になる場合があります。またここでご紹介した費用はあくまで目安です。詳細を知りたい場合は見積りをとり、費用の内訳を聞いてみるとよいでしょう。
※1 手数料がかかる場合がございます。一部加盟店・エリアによりカードが使えない場合がございます。※2 対応エリア・加盟店・現場状況により、事前にお客様にご確認したうえで調査・見積りに費用をいただく場合がございます。
費用を抑えたいときは…
ただし、以下のケースで火災保険が適用されないことがありますので注意しましょう。
- 過去5年以内に修理や塗装をしている
- 修理費用が20万円以下の場合(保険会社によって異なるため確認は必要)
- 破損・損傷してから3年以上経っている
- 経年劣化が原因の場合
また、保険金を請求するには修理にかかる費用を証明するために、業者の作成した見積書などが必要です。そのため、DIYで修理したい場合は保険が適用されない場合がありますので注意しましょう。
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