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屋根修理!これを知らなきゃ失敗する?業者・費用相場・保険・補助金

屋根修理!これを知らなきゃ失敗する?業者・費用相場・保険・補助金

屋根修理を検討する際は、「費用相場」「補助金制度」「火災保険」「信頼できる業者選び」この4つのポイントを押さえておきましょう。

なぜなら、この4点を押さえているか否かでは、実際にかかる施工費用の金額に大きな差が出てくる可能性が高いからです。屋根修理は場合によっては多額の費用がかかり、さらに施工後、雨漏りなどの被害が再発して追加で費用がかかることも。

後悔しないためにも、利用できそうな制度はすべて検討して、最適な業者を選ぶなど慎重な選択をとることが大切なのです。

当記事では、屋根修理で失敗しないために知っておくべき事柄や検討すべき制度について詳しく解説していきます。まずはこの記事を読んで、屋根修理費用を抑えられる方法はないか確認してみてください。

まずは屋根修理の費用相場を知ろう

まずは、業者が提示する見積書の内容が妥当なものなのかを確かめるために、屋根修理の費用相場について知っておく必要があります。費用相場を知らないと不当な価格で見積書を出されたとしても気づかないおそれがありますし、何より業者に依頼する際に不安が残るでしょう。そこで、屋根修理の費用相場についてご紹介します。

屋根修理の費用相場や雨漏り調査費用

屋根修理の費用相場や雨漏り調査費用

壊れた屋根を修理する場合、その修理内容によって実際にかかる費用が異なってきます。以下に、修理内容別での費用相場を一覧にしてまとめましたので参考としてご覧ください。

屋根の修理費用相場目安一覧
修理内容 費用相場
棟板金の取り換え 2,000円~5,000円(1平米あたり)
雨樋修理 リフォーム:15万円~60万円
一部交換:3,000円~1万円
補修や清掃:1万円~3万円
雪止め設置 10万円~40万円
瓦やスレート屋根の差し替え 1万円~5万円(1平米あたり)
漆喰の補修 3,500~5,000円(1平米あたり)

このように、屋根の修理費用のなかには、施工面積によって費用が変動するものも多いです。修理すべき破損箇所の大きさや交換が必要なパーツの量によっては、この相場より大きな費用がかかることもあるのでご注意ください。

また、屋根の雨漏りを修理する場合は、必要に応じて特殊な方法で現地調査をおこなうことがあるため、修理費用と合わせて追加で調査費用がかかることもあります。こちらも、調査方法と費用相場について一覧にまとめました。

雨漏り現地調査の費用と特徴
調査方法 費用相場 調査の特徴
目視調査 無料~3万円 屋根に上り、プロの目で目視
散水調査 10万円~30万円 水を流して雨漏りを再現、水道代もかかる
赤外線調査 10万円~40万円 赤外線カメラを使い、温度差で雨漏りを特定
特殊液調査 15万円~20万円 光る液体を使い、水の流れを細かく調査

費用を抑えたいなら目視調査のみを業者にやってもらうのが一番ですが、プロの目とはいえ目視調査だけでは雨漏りの原因を正確に特定することは難しいです。そのため、必要に応じて散水調査なども業者に依頼しておくとよいでしょう。

目視以外の調査方法は、雨漏りの位置や流れを把握しやすくなるため、雨漏りの正確な修理をするために必要な「雨漏りの原因」を特定しやすくなるのです。

リフォームの費用相場や一般的な屋根材(瓦・スレート)・近年人気のあるガルバリウムなど【各単価相場も紹介】

屋根リフォームの費用相場
屋根材の種類 単価費用相場(1平米あたり)
スレート瓦 5,000円~1万円
日本瓦 8,000円~1万5千円
アスファルトシングル 6,000円~8,000円
ガルバリウム鋼板 葺き替え:6,000円~8,000円
カバー工法:6,000円程度

葺き替えなどによる屋根のリフォームをおこないたい場合、屋根材の費用相場にも注目しておきましょう。近年では、ガルバリウム鋼板という丈夫でサビにくい材質の屋根材も登場しており、屋根材として人気が高くなっているといわれています。

また、ガルバリウム鋼板は「カバー工法」という特殊な施工方法により、屋根を葺き替えるよりも安い費用で施工をおこなうことも可能です。気になる方は、以下の記事をチェックしてガルバリウム鋼板を検討してみましょう。

【関連記事】
屋根葺き替え工事をガルバリウム鋼板でする際の特徴や費用相場など

足場や塗料などにかかる費用相場

基本的な作業費や屋根材費以外にかかることのある屋根修理の費用相場についても、ご紹介します。

そのほかの費用相場一覧
見積りの項目 費用相場 詳細
足場の設置 600円~1,200円(1平米あたり) 安定した作業のため必要
高圧洗浄 100円~300円(1平米あたり) 屋根の汚れを落とす
ケレン処理 400円~700円 塗装で必要。汚れを除去する
錆止め処理 600円~800円 塗装後の屋根に錆対策する
塗料の材料費 1,000円~5,000円 屋根を保護する
防水シート設置 5,000円~(1平米あたり) 防水シートをリフォーム
屋根材撤去費用 10万円~20万円 葺き替え元の屋根材を処分

実際に屋根の修理やリフォームの単価以外でどんな費用がかかるのかは、業者に依頼して見積書を出してもらって確認する必要があります。見積書にこれらの項目があれば、費用相場から大きく外れていないかチェックしてみてください。

また、屋根修理の現地調査を依頼したい場合は、弊社のサービスを利用するのもひとつの選択肢。弊社では、屋根の修理に必要な現地調査から見積書の提示までを無料でおこなえる業者を紹介することも場合によっては可能です。もし、屋根の修理費用のことでお困りであればお電話などでご相談ください。

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屋根のリフォームに補助金が利用できる【適用条件や申請手順を解説】

つづいて、屋根の修理やリフォームに国の補助金を使うことができないか確認してみましょう。ここでは、屋根のリフォームに関する補助金の、適用される条件や申請手順について詳しくご紹介していきます。

補助金が適用される条件とは

補助金が適用される条件とは

まず、屋根のリフォームで使える補助金には、「省エネリフォーム」「耐震リフォーム」の2つがあることを覚えておきましょう。これらの補助金は、おもに以下のような目的でおこなわれるリフォームで適用される可能性があります。

補助金適用の条件例
省エネリフォーム 耐震リフォーム
・屋根の断熱性向上のリフォーム
・屋根のアスベストを除去する
・太陽光パネルを設置する
・LED照明を設置する
・自治体が指定する日付より昔の建物である
・3階建て以上の木造住宅である
・自治体での耐震診断で基準値以下が出た
・改修後の耐震基準値が1.0を上回った

これはあくまで例であり、細かい適用条件は各自治体によって違います。自身が補助金の対象になっているかどうか、お住まいの自治体窓口にて問い合わせをしてみるとよいでしょう。

補助金はどのくらい負担してもらえるのか

補助金が交付される金額はその自治体のルールによって異なります。気になる方は、お住まいの自治体に確認するようにしてください。ここでは、参考例として、東京都中央区で耐震リフォームをした場合の補助金の金額についてご紹介していきます。(2020年7月現在)

【補助金の交付金額(東京都中央区)】
・工事費用の2分の1まで
・最大300万円まで

東京都のように工事費から一定の割合で計算して交付されるものや、「定額〇〇万円」というように交付金額がはじめから決まっているものまであります。ただ、リフォームで出る補助金で、施工費用が全額まかなえるのは珍しいケースです。そのため、補助金が交付される可能性があったとしても、リフォームの代金は全額払える程度まで用意しましょう。

補助金申請までの手順

自治体の補助金は、修理をすれば自動的に交付されるものではありません。たとえ補助金制度の対象者であっても、自分から申請しなければお金を受け取れないので注意しましょう。リフォームや屋根修理で補助金を申請するときは、以下6つの手順で手続きを進めることになります。

【補助金申請の手順】
1.自治体の窓口へ相談
2.申請書を提出する
3.交付の決定通知を待つ
4.業者に修理をしてもらう
5.修理後、自治体に報告する
6.交付額の決定後、請求書を提出する

基本的には、業者に屋根の修理をしてもらう前に補助金申請を済ませる必要があります。これも自治体によりけりですが、先に修理を進めてしまうと補助金がもらえなくなるかもしれません。独断でおこなわず、自治体の指示にしたがって申請をしておくと安心できます。

また、自治体によっては補助金の申請可能期間が決められていることもあるため、申請書を発行したら期限内に提出するようにしてください。

火災保険に関する疑問を解決【申請手順・受け取れる金額の目安】

火災保険は、火災による被害のほかに「風災」「雪災」などの自然災害による被害を受けた場合でも適用されることが多いです。たとえば、以下のケースに当てはまる場合、火災保険が適用されて屋根修理の費用負担が軽減できる可能性があるでしょう。

【火災保険適用の可能性があるケース】
・台風の衝撃により屋根が破損した
・大雨によって雨樋や屋根から雨漏りが出た
・強風で飛んできたものがぶつかり、屋根材が破損した
・積雪の重みにより雨樋が破損した

このケース以外にも、火災保険の適用対象はさまざまあります。もし屋根が壊れた原因が雨や風などの自然災害によるものであれば、契約している保険会社へ相談してみてください。また修理をした後でも、修理が必要になったタイミングから3年までは火災保険を申請できる場合もあります。

火災保険申請までの手順や必要なもの

火災保険申請までの手順や必要なもの

補助金と同じく、火災保険も自分で申請しなければなりません。以下の手順にしたがい、まずは保険会社へ火災保険について相談することからはじめましょう。

【火災保険申請の手順】
1.保険会社に火災保険適用について相談をする
2.保険会社に申請書類を発行してもらう
3.提出書類に必要事項を記入し、保険会社に提出
4.火災保険が適用されるかの審査がはじまる
5.適用された場合、保険金額が決定され口座に入金される

このように、火災保険が適用されて入金されるまでに、保険適用の可否を判断する審査が入ります。この審査に通過しないと保険金は下りないので、申請をおこなったとしても絶対に保険が適用されるとは限らないことに注意が必要です。また、火災保険の申請に必要な提出書類には以下のようなものがあります。

火災保険の申請で必要な書類
書類名 詳細 発行手段
保険金申請書 申込者の情報や口座情報など記入 保険会社から発行される
罹災(りさい)証明書 破損原因や状況を記入して提出 保険会社から発行される
修理見積書 修理内容や見積りがかかれた書類 修理業者に作成してもらう
被害状況証明書類 被害や修理が証明できる写真 修理業者に作成してもらう

保険会社が送付してくれる書類もありますが、自分から業者に依頼して準備してもらうものもあります。そのため、業者に屋根修理を依頼するときは、火災保険の申請についてあらかじめ話をしておくと、スムーズに申請の準備をすることが可能です。

受け取れる火災保険の種類

火災保険には「損害保険金」「費用保険金」という2種類の保険金があり、それぞれ保険が適用されることとなったケースに応じて保険金が発生します。これらの保険金の詳細を知っておくと、申請のときに役立つこともあるでしょう。

■損害保険金

損害保険金とは、文字通り「損害」が発生したときに支払われる保険金です。火災保険でいえば、さきほど解説した「風災」や「雪災」で壊れた屋根を修理するのに必要な金額に対して保険金がかかります。なお、保険会社によっては「自己負担額」が設定されていることがあり、その金額までは自分で修理費用を支払う必要があるので注意が必要です。

■費用保険金

災害によって壊れた屋根の修理費用以外に、その被害によってやむを得ず必要となった出費にも「費用保険金」という名目で入金がおこなわれる場合があります。たとえば屋根の破損のせいで修理が終わるまでホテルに宿泊する必要が出てきたときや、破損した屋根材の撤去費用といったものなどです。

そのほかにも、地震による火災や、凍結により水道管が破損したときなどにも費用保険金として支払われることもあるので、当てはまるものがあれば費用保険金として下りる可能性はないか保険会社と相談しておくとよいでしょう。

受け取りできる金額の目安

火災保険で受け取り可能な金額は、その契約内容によって異なります。そのため、自身が契約した火災保険の契約書をよく確認して、いくらまで保険金が下りるのか確認してみてください。

また、火災保険の金額には、修理費用総額からあらかじめ設定された自己負担額を引いた金額で支払われるタイプや、総額20万円以上の修理を対象に支払われるタイプがあります。とくに後者の場合、災害による破損でも20万円未満の場合はすべて自己負担になってしまうので、注意しておきましょう。

信頼できる業者選びをしよう【依頼先や業者選びのコツ】

ここまで「費用相場」「補助金」「火災保険」と、費用について中心に解説してきました。ですがそれだけでなく、施工技術が高くて信頼できる業者に屋根修理を依頼して、丁寧な修理をしてもらうことも大切。

なぜなら、屋根の修理は難しい作業で、その業者の施工技術によって仕上がりのよさが左右されるからです。反対に施工技術が低い業者を選んでしまうと、施工が甘くてすぐに屋根が壊れたり、雨漏りが再発したりするおそれもあります。ここで、屋根修理を依頼する業者選びで気をつけたいポイントを2つ解説していくので、参考にしてみてください。

■1.屋根修理の専門業者に依頼する
施工技術が高い業者を依頼するためには、「依頼先」にこだわることが重要です。屋根の修理を依頼する業者の選択肢としては、おもに以下のようになります。

【屋根種類の依頼先候補】
・屋根修理専門業者
・屋根塗装業者
・リフォーム業者
・ハウスメーカー

このなかでいえば、屋根修理を専門としている「屋根修理専門業者」が依頼先の業者としてはおすすめ。ただ、たとえ専門でも業者によって技術の差が出ることがあります。依頼したい屋根修理専門業者のホームページなどから施工実績をチェックして、信頼できそうであれば依頼してみるとよいでしょう。

■2.補助金・火災保険について詳しい
補助金や火災保険を利用するつもりであれば、自治体などへ申請や相談を済ませたうえで、業者に依頼して補助金や火災保険について話をしておきましょう。このとき、補助金や火災保険について十分な知識や理解をもった屋根修理業者であれば、申請に必要な書類などをしっかりと用意してくれるので、安心して依頼ができます。

ただし、補助金や火災保険の詳しさだけで判断せず、業者の対応を見て信頼できそうかチェックすることも忘れないようにしてください。なかには、補助金や火災保険を理由に契約を急がせる怪しい業者もいるため、業者選びは慎重に検討しなければなりません。

また、業者への詐欺被害リスクや出費の負担を軽減したいなら、「代理受領制度」を利用するのもひとつの手です。代理受領制度は、申込者本人ではなく施工業者が代理で補助金を受け取る制度のことをいいます。

これにより屋根修理の総額から、補助金が交付される額を引いた分の支払いだけで済みます。さらに、施工業者としっかりと話し合って手続きを進めていく制度のため、安心して業者依頼をすることが可能です。

この記事の解説はここまでとなります。屋根修理を依頼するときは、「費用相場」「補助金制度」「火災保険」「信頼できる業者選び」の4つを押さえたうえでおこないましょう。これらのポイントを知っているかどうかで修理費用の面で大きく差がつくこともあるので、屋根修理の際は後悔のないよう慎重にことを進めておくのがよいのです。

もし、信頼できる業者選びの面でお困りであれば、弊社のサービスを利用するのもよいでしょう。弊社では、お客様のニーズに最適な屋根修理業者をご紹介するサービスを展開しています。補助金や火災保険について詳しい業者に依頼することも可能なため、お困りごとがありましたらぜひご相談ください。

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